30代の転職キャリア構築方法 – 戦略的に会社を辞める転職技術

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加




The following two tabs change content below.
越川正志

越川正志

有力な転職コーディネーターと協力する形で、某電力会社から某大手総合商社に転職を成功させました。商社へ転職希望の方は、私の転職成功例と方法論を、是非参考にしてみてください。

技術革新の早い現代において、新卒で入社した会社に定年まで“しがみつく”のはますます、難しくなっています。一方で、超高齢化社会を迎え、年金受給年齢も引き上げられるとすると、70才、80才…と働く期間が延びる可能性もあります。

そうした現代社会に生きる我々は、以前の記事でもご紹介した東大柳川教授の40才定年制というコンセプトにあるように40才くらいのタイミングで、これまでの経験や知見、人脈を他の棚卸し、必要な学習を行いながら、新卒で入社した会社でそのまま仕事をすることありきではなく、社内でのキャリアチェンジ、転職や起業など社外に活躍の場を並行して探していき、複線的な視点で自分のキャリアを考えていく必要性が高まっています。

東大柳川教授の40才定年制 - 戦略的に会社を辞める転職技術
皆さんは、今、どんな組織でお仕事をされていますか? 私は、6年ほど前に新卒で入社した前職の某大手企業から、現職に転職しましたが...

30代のキャリア構築概論

そういう観点に立つと、30代のキャリア構築というのは、新卒で社会人になってから、10年~20年弱の期間にあたります。
俗に転職業界言われる”35才の壁”があるかに関しては、賛否両論あると思いますが、35才を挟んで、いわゆる求人票の形で、求人がかかる公開ポジションから、非公開ポジション(スカウトポジションなどとも言います)へ求人の形式が変化する年齢いうことは言えると思いますので、多かれ少なかれ、現状では分岐点と言えるかと思います。

30代の転職者の強み、弱みとは?

30代の転職者の転職にあたっての強みや弱みはおおよそ、次のような感じに整理できるのではないかと思います。
(もちろん、個人差がありますので、企業側からの先入観も含めた、おおよその見られ方の傾向という意味でご理解下さい。)

<30代の転職者の強み>
  • 20代の転職者と比べて、実務経験や業務の実績があり、即戦力になれる可能性が高い
  • 実務経験を通じて、取得した交渉力、プレゼンテーション能力、(人によっては)マネジメントの経験、人脈等、転職先でも活用可能ないわゆるポータブルスキルが豊富
  • 新卒からの社会人経験を通じて、ビジネスマナーなどのビジネスの基本が身についている
  • 40代・50代の転職者と比較すると、転職後に勤務可能な期間が長い
<30代の転職者の弱み>
  • 20代の転職者に比べると、未経験業界、職種への転職では採用されにくい
  • 前職での経験や仕事の仕方が抜けにくく、新しい会社になじみにくい
  • 20代の転職者に比べると、体力、新しい環境への順応性などの面で劣る

こうした30代の転職者の他の世代と比べた強みや弱みもふまえたキャリア構築に関して、以下で、大きく分けて、35才までの前半と後半に分けて、書いてみたいと思います。

30代前半のキャリア構築

前述の通り、35才までは、いわゆる転職支援会社に職務履歴書を登録しておけば、未経験の業界、業種を含め、求人票ベースの求人のお声が転職エージェントさんから、かかることはそれなりにあると思います。

私は30代前半の時期に前職で、社費留学制度を活用して、米国のビジネススクールに2年間留学していましたので、グローバルに見ると、この30代前半の時期に積極的に転職活動をして、自分のキャリアパスを見直し、再構築していくというのは普通のことだと感じています。

業界、業種にもよりますし、今後は、40才定年制で提唱されているように社会の大きな変化の中で、40代、50代でも新しい仕事を経験することが増えていくのだと想像しますが、現状の転職市場の状況から考えると、未経験の分野に飛び込める1つの目安が30代前半と言えると思います。

そういう意味では、新卒でずっと同じ会社で仕事をしてきた人が異業界、異業種への転職の選択肢を多く確保できるのは、30代前半までといういい方はできると思います。

30代後半からのキャリア構築

求人票ベースでのいわゆる公開ベースの求人が減る30代後半におけるキャリアの方向性は個人差が出てきますし、業界や業種による違いもありますが、私がお付き合いのある複数の転職エージェントさんの長年の経験もふまえた意見もふまえ、整理すると大きく分けて、下記のように3つのキャリアの方向性があるかなと考えています。

  1. いわゆる”組織内専門職”を狙うキャリア
  2. ベンチャー企業など小規模組織のマネージャークラスから中途入社し、経営ポジションを狙っていくキャリア
  3. プロフェッショナル系のキャリア

キャリア方向性1:組織内専門職を目指すキャリア

1のいわゆる組織内専門職に関しては、伝統的な日本の大企業他で、典型的にみられるような「担当者→課長→部長→経営陣」という単線型のキャリアパスに加えて、外部専門家に適宜、業務委託するだけでなく、組織内に法務、会計・税務、ITなどの専門職を社員として置くような会社が増えつつあることも背景にあります。

少し前には、某外資系自動車メーカー(もともと日系の会社だったのが、経営難から外資となり、社長が鳴り物入りで着任したあの会社です)で、社長の大号令で、会社大での大リストラをしている最中に水面下では、並行してリストラ後の成長戦略を担う会計、マーケティングの専門人材を外部から採用していたというのは、業界で知る人は知る話です。
弁護士など、取得が難しい資格などを必要とするケースも多く、必ずしも、多くの人が目指せるキャリアではないですが、私の周りでも何人か、このキャリアパスを目指して、大企業に転職した人がいます。

あとは、企業が新規事業開発を行うような場合に、社内に経験者がいないので、社外から専門家を招聘するために中途採用を行うケースもあります。
私の場合、前職での経験を買われ、現職に転職しましたので、この分類に当てはまるのかなと思います。このパターンの場合、いわゆる総合職扱いで、転職先の会社の新卒からのキャリアパスに組み込まれる形もあれば(新卒入社した年を基準にその会社で、同じ年に新卒で入社した募集団の真ん中くらいの位置でキャリアパスに組み込まれたりします。)

いわゆる専門職という扱いで、通常のキャリアパスとは別扱いで、課長などの管理職には登用されない形での採用というケースもあります。
後者の場合、契約も単年の嘱託契約のような形で雇用が不安定な反面、新卒からのキャリアパスとは別に処遇を決められるので、同世代の人よりも高処遇で入社するケースもあります。
(自分自身の経験、あと、周りの知人の例を見ると、やはりこの嘱託の1年契約のような形だと、周りの人があいつは、俺達とは違う特別な立場の奴だと差別化して見てきて、組織の溶け込みにくいというデメリットもありますので、できれば、通常のキャリアパスに組み込んでもらう前者のパターンの方が組織にも溶け込み、腰を据えて、本来の専門的なスキルを活かして、活躍しやすくなると思います。)

キャリア方向性2:ベンチャー企業の経営ポジションの狙うキャリア

2のベンチャー企業のマネージャークラスから経営ポジションを狙うキャリアに関してですが、特に設立から間もないベンチャー企業などの小規模組織では、人も少なく、組織も未確立で、戦略的な意思決定や人・組織の管理ができていないケースが多く、会社の成長に伴い、求人は常にあり、需給バランスがとれていない状況と言えます。

個別のスキルや経験という意味では、コンサルティング会社での勤務で経験することの多い戦略構築、意思決定、オペレーションのマネジメントなどが、ベンチャー企業で求められることの多いスキルや経験と言えるかと思います。
よく経営は「哲学」だと言われるようにベンチャー企業の部長や課長などのマネジメントクラスから、いわゆる経営ポジションを目指していく場合、歴史観、人間観、組織論などの裏付けもあると強いと思います。

このキャリアパスにおける経営ポジションとしては、例えば、成長過程で、競合先などを買収した後、日常のオペレーションが回るまで見ていき(PMI: Post Merger Integrationと言ったりします)、P/L責任を負うCOO(Chief Operating Officer)とFP&A(Financial Planning and Analysis)でファイナンス、財務、会計・税務などを見ていくCFO(Chief Financial Officer)の2つのポジションに大別されます。

ざっくりというと、現場のマネジメント全般を行うのがCOOで、会社大での数値の全般的な管理を行うのが、CFOと言えます。
さらにその上にCEOのポジションもあります。

キャリア方向性3:プロフェッショナル系キャリア

このキャリアは、コンサルティング会社などをイメージしていただくと分かりやすいと思いますが、簡単に言うと、組織とは関係なく、個人の自らの腕1つで、積み上げていくのが、プロフェッショナル系キャリアと言えるかと思います。

イメージとしては、30代前半まで一人で関連する仕事を一通り回せるくらいのスキルを身につけ、30代後半以降はマネージャーとして、会社を代表して、営業活動をしてお客さんを獲得して、出生していくというキャリアパスになります。

中途入社で、業界未経験なら、30代の場合、1日でも早く転職して間に合うかどうかということになります。特にコンサルティング会社は、30代後半の未経験者はまずとらないようです。

私自身は、留学2年目の夏に某大手戦略系コンサルティング会社の東京オフィスで2週間のインターンをする機会があり、短い期間でしたが、コンサルティングという仕事を体験してみて、かなりハードな知的肉体労働を長時間求められので、未経験で転職するとしたら、30代前半までかなと感じましたし、周りの留学経験者でコンサルに転職した人も30代前半までの人がほとんどでした。

そういう意味では、誰でも選べるキャリアパスではないですが、例えば、シンクタンクで5年くらい仕事をした人が、他のファームに移るようなキャリアパスは考えられると思います。(未経験ではなく、経験業種間の転職という分類になりますが)

あとは、10年ほど前に、米国で企業不祥事が相次いだ時に投資家保護のためにSox法が制定され、日本でもいわゆるJ-Sox導入の機運が高まり、この分野で、専門家に対してのにわか求人ニーズが生じ、一夜漬け(付け焼刃)で、米国の関連書10冊くらいを頭に詰め込んだレベルでうまく営業して仕事をとった人たちが、名前が売れて、その分野の第一人者になったようなケースもありました。

最近はSoxの話はあまり、話題にもなりませんし、関連する仕事がなく人余り感も出ているようです。少し前には、IFRS(国際会計基準)対応の新規需要が出てきたりもしているので、そうしたトレンドを追い続けることで、その分野の専門家を目指し、キャリアパスを積んでいくという道も無きにしも非ずと言えます。

まとめ

30代前半の場合、相応の覚悟と努力は必要になりますが、未経験の業界、業種に飛び込める機会は、相対的にまだ多いと言えますので、いわゆる35才の壁を迎える前にキャリアの棚卸をし、自分の”来し方行く末”を真剣に考え直した方がいいと言えるかと思います。

30代後半になると、未経験からいわゆるプロフェッショナル系のキャリアパスを歩んでいく(例えば、コンサルティングファームでパートナーになる等)というキャリアパスは、現実的には、選択肢が少なくなると思います。

それよりは、コンサルなどでプロフェッショナル系キャリアを積んだ人が、ベンチャー企業の経営ポジションを狙ってキャリアパスを積んでいく流れは、政府が起業支援を強化する政策を取ろうとしているので、これから増えていくと思います(ベンチャー特有の現場での業務への適性の有無はあると思いますが)し、こうしたプロフェッショナル系キャリアを持つ人材が、組織内専門職に転進する道は今後、それなりに出てくると想像されます。

それ以外には、組織内専門職から、ベンチャーのマネジメントポジションを目指すキャリアチェンジの道は財務系などではなくもないようですが、あまり多くないのが実情のようです。

大学を卒業して、新卒から同じ会社で働いてきた場合、30代になると、10年超の期間同じ組織にいることになりますし、40才が近づくと、20年弱となるわけですから、30代のキャリアの積み方の重要性は強調しすぎても強調しすぎることはないはずです

現職の仕事しかないという単線的な思い込みにとらわれすぎると、後でキャリアの選択肢を減らすことになりかねませんので、複線的なキャリアパスを考えていく上で、上述の3分類(組織内専門職、ベンチャーのマネジメントポジション、プロフェッショナル系キャリア)も意識して、自分のこれまでのキャリアの棚卸と今後のキャリアパスを考えていくことを強くお勧めします。

無料お試し登録はこちら

人生の救済策1:もしブラック企業なら、今すぐ「弁護士の退職代行サービス」を利用してそこから逃げよう

あなたの意思が退職に固まったとしても、その決意を職場に自分で伝えることは容易ではありません。ましてや、ブラック企業に勤めている方にとっては、恫喝されたりモラハラされたりする危険性が高まる可能性があるケースも珍しくないでしょう。

そんな場合は、マスコミでも大いに話題になっている「退職代行」業者に依頼をして、全く遠くの安全な場所から、ただ自分の退職プロセスが自動的に行われていくのを眺めているだけに勤めるのに勝る手法はありません。

あなたは一切、元職場にコンタクトを取る必要がなく、ただ自宅でのんびり待っているだけで、すべての退職交渉を代行企業がスムーズに取り計らってくれるからです。

退職代行サービス会社には「一般企業」と「法律専門家企業」の2種があることに注意

ただし、退職代行サービスを利用する際には、正しい法律の交渉にたけている「弁護士」が常駐しているサービスを選ぶ必要があります。

弁護士の所属しないような一般企業の退職代行企業だと、どうしても仕事の遂行プロセスに雑さと時には脱法的な強引さが出てくるケースがあります。

したがって、退職代行サービス申込時には、慎重に「御社には弁護士が在籍していますか?交渉は弁護士が行ってくれるのですか?」と確認をとるべきでしょう。

当サイトお勧めの退職代行サービスは「汐留パートナーズ法律事務所」がダントツ

以上を考えると、当社お勧めの退職代行サービスの1つとしては、弁護士事務所そのものが運営(第一東京弁護士会所属 佐藤秀樹弁護士)をしている「汐留パートナーズ退職代行サービス」があります。

「汐留パートナーズ退職代行サービス」に退職代行を依頼する場合、単純にブラック企業と連絡をこれ以上取れずに退職できるだけでなく、残業代や未払い賃金の請求もしっかり弁護士から法を武器にして取り立ててくれる点が大きいです。

ブラック企業から逃げたいあなたは、ただ家で寝ているだけで、弁護士がすべての残業代、未払い賃金を取り戻した上に、退職までスムーズかつ安全に代行交渉してくれることになります。

未払い賃金・残業代を取り戻して退職代行もしっかり成功させたいあなたはこちらから弁護士に是非ご相談を(お問い合わせや相談は無料です)

人生の救済策2:転職を希望するなら、業界内でも「優秀なコンサル」が揃う転職エージェントのリクルートエージェントを利用すべき

今現在の職場を辞めたい人には、転職を支援してくれるプロフェッショナル、転職エージェント(リクルートエージェント)の利用がおすすめです。

他業種にしても同業種にしても、「今の仕事を辞めて転職したい」と考えている方をプロが徹底的にサポートしてくれます。

リクルートエージェントの転職支援にはどんな特徴があるのか見ていきましょう。

リクルートエージェントが他社と比較して優れている評価ポイント

非公開求人を含む多数の求人からマッチングして紹介してくれる
・人事担当者を惹き付ける履歴書や職務経歴書の書き方を指導してくれる
内定獲得率を高くするために徹底した面接対策が可能
・自分を最大限にアピールするためのノウハウを提供してくれる
人材紹介利用者層にもアプローチできる

これらのサポートをプロのキャリアアドバイザーと分野別に特化したコンサルタントが行ってくれるので、効率良く転職活動を進められるのです。

同業種への転職はもちろんですが、あなたが他業種へと転職すると決めた場合は、同業内の転職よりも多少ハードルが高くなります。

そんな時に一人で取り組むのではなく、リクルートエージェントの転職支援サービスを利用すれば内定獲得率を上げられるのです。

転職サイトも転職エージェントも完全に利用料金は無料なので、希望の職種に就きたいと考えている方はリクルートエージェントへと無料登録してみてください。

今すぐに転職する気がなくとも、いつか来る転職の日のための情報入手目的での「お試し登録」もOKです。同社の担当エージェントは、無理に転職を急かさずに、じっくりとあなたの話に耳を傾けてくれますよ。

リクルートエージェントの無料お試し登録はこちらから



絶対に転職失敗したくない方へ、更にマイナビエージェントの抑え登録で理想的な転職プランが完成!

既にリクルートエージェントに登録済みの方や、絶対に転職失敗したくないので2重でサポートを受けたいとお考えの方は、マイナビサポートへの無料同時登録をすることで、2重の保険として転職成功の可能性を高めることができます。







スポンサーリンク







シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする

スポンサーリンク