現職と転職先との比較のポイントを「比較表」にまとめてみる – 戦略的に会社を辞める転職技術

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越川正志

越川正志

有力な転職コーディネーターと協力する形で、某電力会社から某大手総合商社に転職を成功させました。商社へ転職希望の方は、私の転職成功例と方法論を、是非参考にしてみてください。

私の経験上も、転職を考える時というのは、新しいチャレンジをしたいという前向きの要素はあるとしても、やはり現職に対して、処遇、人間関係もろもろ、何かしらの不満があることが背景にあると言えるかと思います。

新卒で入って、5年?10年?と働いた会社からの転職、或いは、転職2社目から、3社目からと転職もいろいろケースがあるわけですが、特に最初の転職の場合、転職することで、今抱えている不安、不満のすべてが、きれいに解消するかのように錯覚しがちです。(ある意味、現実逃避的な面もあるわけですが)

既に働いていて仕事や人間関係をいろいろ知っている現職と比べて、転職後の会社のことは内情(仕事や人間関係など)は、面接などを通じて垣間見える部分はあったとしても、本当の意味では分かっていないはずです。
そうすると当事者として理解している不安、不満と実体験として理解していない転職後の状態との比較をすることになりますので、冷静に考えれば、非常に難しい検討作業となるわけです。

以前の記事に書いたように現職ありきで、何がなんでも現職にしがみつくという単線的なキャリアではなく、常にPlan B,Cとしての起業や転職などの社外での活躍の機会にも目を向け、中長期的かつ複線的な見方で、自分のキャリアを考えていくべきではありますが、現職との比較でそれぞれの選択肢をどう比較検討していくべきか、少し整理してみたいと思います。

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隣の芝生は青いのかも?

ここでは、何度か転職し、キャリアアップをうまく果たされている先輩、腰をすえてお付き合いいただいている転職エージェントさんの両方からアドバイスいただいた現職と転職候補先の比較方法について、ご紹介していきたいと思います。

現職に不平、不満、不安を抱えていて、ともかく転職して、今よりも幸せになりたいと、やや現実逃避的な心境になっている方は今一度、立ち止まって考えてみましょう。

特に、留意してほしいのは、転職活動を始めて、複数社の面接などを受けていると、頭の中で各社のいいところがいろいろインプットされ(逆に悪いところは目が行かなくなりがちです)複数社のいいところの総和と現職を比較しがちということです。
つまり、当たり前の話ですが、転職先はあくまで1つしか選べないので、現職との比較をするなら、各転職候補先と、あくまで、1対1で比較しないと意味のある比較ができないということです。

この1対1の具体的な比較方法ですが、勤務地(海外、国内等)、給与やポジションなど処遇条件、仕事内容、企業のカルチュア、従業員数、福利厚生などの項目をエクセル等で比較表を作るやり方です。

こうした比較表を作ることで、例えば、現職からA社に転職すれば、給与は上がるが、勤務地は東京から大阪になり、単身赴任の可能性もあるかもしれないなか、B社に転職すると、現職よりも企業カルチュアは自分に合っていそうだが、現職よりは会社規模などを小さくなり、業界のポジションも3番手グループで安定感はなくなり、福利厚生なども悪くなる等、客観的な見方ができると思います。

経験上も、こういう比較表で整理してみると、やはり、現職は何らかの入社した理由があり、ご縁もあって働いていることもあり、人間関係や処遇で、個別には不安、不満はあっても、いざ、他の転職候補先と比較してみると、相対評価では、一番全体バランスがとれているということ結論になる可能性がそれなりにあると思います。

比較表の活用方法1(相対評価に基づく面接のスケジュール調整)

上記のように比較項目を抽出して、比較表を作ることで、より冷静かつ客観的で、意味のある現職と転職候補先の1対1の比較、あとは、転職候補先同志の1対1の比較もできるかと思います。その上で、現職、転職候補先の総合評価をして、順位付けしてみて下さい。

皆さんの中にも、ご自身の大学受験の時、子供の幼稚園、小学校…受験時に本命校の発表前に滑り止め校の入学金締め切り日が先に来て、保険のために支払ったら、結果的に本命校に合格して、滑り止めの無駄金を捨てた経験のある方もそれなりにいると思いますが、希望度の低いところの結果が後に出るようにした方が無駄がなくなる可能性があります。

受験の場合は、学校側が試験、発表日、入学金の支払い期限を決めるので、こちら側でコントロールすることは難しい(受験する学校の選択でうまくいくことはあると思いますが)、転職活動では、面接のタイミングはある程度、調整、コントロールできるものです。

(企業側の都合もありますし、内定からの回答期限も企業により違いますので、調整が難しいケースもありますが)

ご紹介した比較表を作成し、順位付けをすることで、現職と転職候補先の相対的な評価を整理することができ、例えば、並行して進めている転職候補先の面接のタイミングを可能な範囲で調整して、総合評価の高いところから先に内定をもらえるようにスケジュール調整したりできるケースもあります。

私の場合、3社ほどの面接を並行して進めていたことがありますが、それぞれ、一次、二次面接と受けていくに従い、処遇、仕事の内容、企業カルチュアなど、面接を通じて話を聞いたり、面接官の様子、雰囲気を通じて感じたりするところもどんどん増えてきて、そのたびに比較表に記載していくことで、相対的な評価も随時更新しながら進め、面接のスケジュールも順位の高いところからスケジュール調整して、進めることができました。
最終的に内定が出そうという段階では、比較表の項目はすべて記載がされていて、最終判断も納得感を持って行うことができました。

比較表の活用方法2(処遇に関しての比較、条件交渉)

書類選考、面接を経て、ようやく内定が出てもそれで終わりではないのです。
どういうことかと言いますと、企業側から採用の条件提示がされた場合にそのまま受けることが問題ない内容ならいいのですが、多少、交渉余地があるケースもあり、転職エージェントさん経由で、企業側に処遇条件を確認、打診/交渉することもあります。(実際に希望が叶うかは、ケースバイケースではありますが)

こういう場合に複数の企業から内定をもらい、比較表を作成すると内定が出た転職候補先の処遇条件他の相対的な比較、整理ができます。
この検討を通じて、例えば、給与の内訳で、変動給の割合を増減させてもらう、社宅などの追加的な福利厚生を検討してもらう、単身赴任を伴う場合は帰宅のための交通費補助を増やしてもらう等、企業側との交渉上のポイント、論点が分かると思います。

相手側が飲めない条件に関して、交渉しても意味がないですし、落としどころを知ったうえで、交渉することで効率的にやりとりを進めることができると思います。

処遇条件の交渉ポイント1 (給与)

処遇条件に関してですが、転職候補先の企業は転職候補者の前職での給与額を基準にしようとします。
これはある意味、合理的ではあり、これまでその企業で働いたことのない転職候補者の給与額を決めるにあたり、何も材料がない中では、前職でもらっていた給与が、ある程度、転職者の評価を表しているということはできるからです。
あと、転職者側も転職することで、現在よりも給与が上がるのか、下がるのかは気にしますので、現職での給与は企業側の見方、転職者の立場の両方で1つの基準になるわけです。

内定の提示条件で、転職候補者の給与が前職よりも上がる場合は問題にいいのですが、逆に下がる場合、企業側はそれが主たる原因で来てほしい転職候補者が自社に来てくれないのではないか過度に考える傾向があるように感じています。

私の周りでも、同じ会社に同い年の二人が、たまたま中途入社して、同じ部署で同じ仕事をすることになり、この2人の給与水準が、一人は、前職で外資系の会社に勤めていたので高級をもらっていやので、その水準からなるべく落とさないようにしようと企業側が考え、高めに設定されました。
(具体的には、その会社に新卒で入社した同い年の母集団の中でTopの処遇条件に合わせる形で処遇設定がされたようです。)

もう一人は、転職することで、給与が前職よりも上がるので、同い年の同期の母集団の真ん中の処遇でいいだろうとの判断となり、結果的に数百万円の給与差がある形での入社となったようです。

こういうケースでも、例えば、後者の転職候補者が、他の会社から内定をもらっていて、それがこの転職を考えている会社からの内定条件よりも給与条件がいい場合は、前職の給与水準に加えて、他社の内定条件を交渉材料として、会社側と交渉をしてみるのはありかもしれません。

同期の母集団の中で、位置付けて給与水準を決めるというやり方で、上から下まで300-400万円の差があったようなので、ある意味、多少、給与額を上げる裁量の余地はあったはずで、交渉すれば、50-100万円くらいの上乗せは勝ち取れた可能性があります
私の経験上も、一旦、入社すると、半年の一度の査定などで職級が上がらないとなかなか給与が増えないので、入社時に可能な範囲でいい条件を確保しておくというのは重要なことだと思います。

処遇条件の交渉ポイント2(住宅関連)

これは私の経験ですが、現職から内定の提示を受けた際に人事から、メールで通知が来ていて、前職で社宅に入居していた場合は、転職に伴い、転居する場合は2年間、毎月10万円までの家賃補助を出すというものでした。

前職からの転職に伴い、社宅からの退去期限もあり、現職の人事担当者からのメールを受領はしていたものの、具体的な進め方が分からなかったので、自分で不動産会社を訪問し、今の住居を探し、契約締結した上で、現職の人事担当者に連絡して、確認したところ、会社が指定する不動産会社を経由して、物件を探して、契約することが条件になっていたので、結果的に既に契約締結済みだったので、この家賃補助(2年間で約240万円)ももらい損ねました。

確認をしっかりできていなかった自分が悪いのですが、今にして思うと、既に内定を出して、入社を待っている企業側の人事担当者は私が入社しなければ、困る立場に置かれるわけで、もう少し、粘って交渉してもよかったのかなと思います。

この家賃補助に関しては、現職の福利厚生の1つだったわけですが、他の内定をくれた企業からはこうした条件は提示されていませんでしたが、ダメもとで、社宅に入居していて、住宅補助を会社から受けていたので、転職に伴い、転居し、それがいきなりなくなるのは困るので、激変緩和措置的に家賃補助を出してもらえないかとの打診/交渉を内定を出してくれた他の企業としてみてもよかったかなと思います。

本当はこういう処遇条件の交渉ポイントは、仲介役の転職エージェントさんが提案してくれるのが望ましいわけですが(過去の経験で、当該企業を相手にどういう処遇条件の交渉余地があり、落としどころがどのあたりかは転職候補者よりもよく理解しているはずですから)、経験上、転職エージェントさんは処遇条件の交渉アイデアをあまり出してくれない(いろいろ交渉して、話がこじれて転職が成立しないと紹介料を取り損ねますし、企業側との今後の関係も考え、そういう交渉にあまり積極的ではないのかもしれません。)ので、自分で処遇条件の交渉ポイントを考える必要があるわけです。

まとめ

現職ありきでなく、複線的なキャリア構築をイメージして常にPlan B,Cを考え、転職を選択肢に入れることは重要だと思いますが、現職への不安、不満だけで冷静さを欠いて、短絡的に転職に走るのは必ずしも得策ではありませんし、転職しても同じ問題を抱えることもあり得ます。

いろいろな会社の面接を受けて、選考が進むと自信もでてきて、何となく、現職に留まるよりも転職した方が現状改善、現状打破につながるような雰囲気になりがちですが、一旦、立ち止まり、現職と転職候補先の諸条件の比較表を作り、1対1で冷静に比較検討していくことをお勧めします。

この比較表を作ることで、面接プロセスのスケジュールイメージを持つこともできますし、内定が出た後の処遇条件の交渉ポイント、確認事項の整理をすることもできます。経験上も転職時の確認や交渉で、数百万円に損得は出てくるケースがありますので、うまく対応していくことをお勧めします。

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