ベンチャー系コンサルタント（コンサルティング会社）を辞めたい人へ＝つらい職場を上手に辞める方法

権限を持って自由に動ける代償として、大手起業なら経費精算出来るものを自腹で支払ったり、膨大な作業量で土日も稼働しないと回せない業務内容

野村龍一

今回はベンチャー系の経営コンサルティング会社に勤務していた田中龍平さん（仮名）からの寄稿レポートです。

田中龍平 さん

インテリジェンス溢れ高給が期待できそうなコンサルタント業界も、ベンチャー系だと話が全く異なります。労のみ多くして実りは小さい…という感じでしょうか…。

私は日経ベンチャー企業の東南アジアの海外支店に所属しておりました。
同社での職務内容は東南アジア市場のリサーチや国内伝統工芸品の海外展開支援のようなコンサルワークから、飲食店経営のような自社事業も担っておりました。

ベンチャー系コンサルタント（コンサルティング）業界ならではの、就業中の不満、大変さ、辛さと悩み

辞めたい理由と悩み１：膨大な作業量による長時間労働で疲弊する社員が多い

ベンチャーと言えば、裁量が多く自由な社風のイメージがあると思います。
勿論、それはとても良いことなのですが、裏返すといちいち細かいことを指摘する余裕がないくらい業務量が多く、若手からガンガン働いて貰わないと回らない状況とも言えるでしょう。

ベンチャー系のコンサルはよほど特殊・専門性のあるコンサルでもない限り、大手コンサルと比べて案件毎の販売金額が小規模となるケースが殆どです。
ベンチャー系の企業全般に言えることですが、資金に余裕がない企業が多く、プロジェクトの販売に必死の為、どうしても安価な金額なのに提供サービス内容はフルコンテンツとする場合が多いです。

そのしわ寄せの結果、社員1名で複数のプロジェクトを回さないと会社の存続が難しく、マンパワー不足で社員の作業量が膨大になりがちです。

私の場合、ピーク時は4つのプロジェクトを担っていることもありました。
平日はオフィスで終電まで、帰宅後も深夜3時まで働き、土日も稼働しないと回せない状況に追い込まれたこともざらにありました。

また、私の知り合いでもこれだけ働いても残業代が支給されるベンチャー企業は殆ど無いといったのが現状です。

“働き方改革”が謳われているご時世ですが、人事体制が整っている会社は稀で、立ち上げ初期であればあるほど長時間労働かつサービス残業になる傾向にあります。
したがって、体力・気力勝負になりがちで数年しか持たない人、数か月で職場を離れてしまう人も少なくありません。

辞めたい理由と悩み２：限定的な経費でプロジェクトを回しきる必要があり、ストレスが掛かる

上記で説明したように、ベンチャー系コンサルの販売価格は大手と比較して安価な傾向にあるので、当然ながら使える経費も限定的なものになりがちです。

例えば、ベンチャーコンサル業界は作業量が多く、全てのタスクを終わらせてから帰ろうと思うと帰宅時間は終電を過ぎることが普通です。
ここで大手のコンサル企業であればタクシーの使用が認められ、経費で落とせることが多いのですが、ベンチャー企業だとそうはいきません。
タクシー代は自腹になることが多いようです。

その結果、終電前には帰宅するも、自宅で作業を続けることが多いです。もし、終電を逃したら自腹タクシーです。これには筆者も相当辛い思いをしました。

その他には、市場調査レポートを買う経費の余裕も無く、業界関係者を探して、安価な謝礼にてインタビューを試みるのが普通です。
勿論、業界関係者をビザスクのような有料の紹介業者を使うのでは無く、Linked inやFacebook等の無料コンテンツサービスで探しまくって、メールを何通か送るくらいの根気が必要です。

経費が過度に不足している状況だと、人件費を削る必要が出てくるので、そもそもプロジェクト遂行に必要な人数・適切なポジションを配置できない障害も珍しくありません。

それもあってプロジェクト開始段階から忙しくなったり、煩雑作業を担当することもあります。例えば、期間中はずっと多忙を極めるとか、本来下の人間に任せたいようなリサーチ、資料作成、翻訳等の作業も全て自分で担当することになったりします。

言わずもがな、経費精算の処理業務を手伝ってくれる事務職・秘書は存在していません。
良くても、経理担当が総務担当も兼務していて、あいた時間で年度末の締め作業前の精算業務や税務申告方法をちょっと手伝ってくれる程度でしょう。

また、Mgrクラス、コンサルタントクラス等の上位クラスが担当すべき業務を時間あたりの単価が安い若手に振って、乗り切るプロジェクトも結構見かけます。
この場合、作業そのものよりもデリバーするアウトプットの質に課題が生じます。

無事にクライアントの要望を満たすレベルのアプトプットの質まで持っていければ良いのですが、クライアントへの報告会に参加するパートナー・役員のレベルが低く報告会を乗りきれないと、追加調査を実施せざるを得ないケースもあります。

追加調査の際、大手企業であればこの追加調査の為にチームを編成するのですが、ベンチャーの場合は既に次のプロジェクトに著手しているプロジェクトの元メンバーが、追加で作業する羽目になることがあります。

つまり、再調査はパートナーや現場メンバーにとってもやりたく無い作業なのですが、限られた経費や掛け持ちをしたメンバーによる作業が普通のベンチャー企業ではどうしてもアウトプットのクオリティを上げにくい分、再調査のリスクを背負ってます。

再調査への対処法の一つがプロジェクトの販売価格を下げることでクライアントの期待値をも下げることなのですが、その場合は悩み1の業務量が多くなりがちの悩みに陥ってしまうのです。

辞めたい理由と悩み３：成長の機会が思ったほど多くはない

ひたすらアウトプットが求められる環境にあって、インプットが不足しがちです。
社内研修を開催する時間的・資金的余裕が無く、OJTに割くマンパワーも不足していたりするので、ただただ日々のタスクをこなす機械的な仕事をしている人も結構いて、成長できる機会が思ったほどは多くない環境について悩む人を一定数見かけます。

また、比較的若手は色んな未知の世界に挑戦できることが多いのですが、昇進すればするほど結果責任が出て来て失敗が出来ない環境になるので、最終的には自分が勝てる場所でしか勝負しなくなりがちです。

そうなってしまうと、既知のフィールドでしか仕事をせず、新しいことへの挑戦がなくなるため、どうしてもマンネリ化してインプットが減る悪循環に陥りがちです 。

但し、若手だからと言って油断はできません。
大手企業であれば資金的な余裕から多少の“遊び”がうまれます。

例えば、無理に残業しなくても良いので平日の夜に社会人大学院に通ったり、経費で取引先と接待をすることで人脈作りや普段は聞けないような話を聞くことで知見を広めることが出来ます。

また、資金や自社事業に余裕があれば新規事業に着手したり、部署異動をすることで新たな経験値を積むことができたりします。

その一方で、ベンチャーにはそのような遊びはないので、若手でも他の業界と比べると色んなことを体験する、話を聞くチャンスが少ないのです。

あなたの「会社を辞めたくなる悩み」への対応策

１．我が道をゆき、ひたすらチャレンジし、トコトン自由を愉しむ

膨大な作業量、限定的な予算等、かなりストレスフルな環境下での作業が求められるので、それ以外の点ではストレスフリーな仕事生活を送ることが重要です。

一般的なイメージでもありますが、例えば服装はキッチリしたスーツの着用はマストでは無かったり、メンバー間のコミュニケーションはかなりカジュアルなことが多いです。

これが、もし生命保険の営業であれば年がら年中スーツを着用しないと行けないし、歴史の長い保守的な大手企業であれば、上司・年上に対する徹底的な行儀・お作法に従い続ける必要があるでしょう。

だからこそ自由な環境を利用して徹底的に我が道をゆき、自分のやりたいことを貫き倒しましょう。
なぜならば、これは他の業界では滅多にできないことだからです。
青臭くてもとにかく、自分の信じる道を突き進むことが出来る環境を120%活用し切ることに割り切ってしまうのが良いでしょう。

将来的にそのベンチャー企業に残り続けるor他の大手企業に転職する、のどちらにせよ、「ベンチャー企業でただ真面目に言われたことをやってました」は評価に値しません。
評価に値するのはその企業での成功体験やどんな結果を残してきたかです。

だとすると、どんどん色んなことにチャレンジして結果を出しに行く。
その過程を自由に動きまわり、たち振る舞えるベンチャー企業の利点を最大限活用しまくることが重要だと考えます。

筆者の周りでベンチャー企業に勤める人、起業した人で実際に楽しめている人のタイプは夫々なのですが、その中でも生き生きと仕事をしているメンバーに共通するのは自由な環境で自分のやりたいことを実行している/しようとしている人だと感じています。

ベンチャーやスタートアップの業界特性に適応した人になりきることが、仕事を愉しむための最も近道であるように思います。

２．1日1日の学びを大事にして、日々の成長から充実した生活を送る

では、どんな経験を積み、どんなスキルを身に着けていくべきなのかという議論になると思うのですが、これと言った答えや正解は無いと思います。

理由としてはベンチャー(コンサル系ベンチャー)と言っても、会社の立ち位置や状況も異なれば、任される職務範囲や権限、創業者や上司部下や同僚のスキルも異なるので、自分自身が経験できることや学べることは一概に同じとは言い切れないからです。

その前提を踏まえて、ベンチャー企業に勤める方へ贈りたいアドバイスは1日1日の学びを大事にすることです。時間に余裕がない状況だったり、振り返らずにひたすら猪突猛進するタイプのメンバーが多いベンチャーだからこそ、自分が今日一日で学んだことを紙、ワード、メモ等何でも構わないので書き出して視覚化することです。

忙しい中で継続する難しさを考慮すると、2~3文程度で良いので思いつくことを書き記すことがオススメです。

もし、学んだことを書記すことが出来ない日々が続くようでしたら黄色信号ということになります。
1日では学ぶことなんて少ないと思う人もいるかもしれません。

確かに、大企業で毎日学べというのは難しいこともあるかと思います。しかし、ベンチャー企業であればスピード感を持ち、裁量も持って仕事をコントロールしたり、新しいことにチャレンジし続ける環境にあるので、1日でも成長の余地、すなわち学習できることは大いにあるはずです。

また、この学びを視覚化して自分で把握しておくことは、自分の得意分野や苦手分野を知るきっかけにもなり、どうやってパフォーマンスを上げればよいのかに直結します。
結果が求められるベンチャーだからこそ、やって損はないということです。

更に、転職時にもこの作業が役立ちます。理由は後段で説明します。

３．自分のマイルストーンを設定し、納得感・満足感を得たら転職する

我が道をゆき、ひたすらチャレンジすることで得られる経験値、成長の軌跡は実際の仕事の内容にもよるので人それぞれですが、どんな在リ姿をイメージして、その目標を目指していくのかを自分で設定することが大事です。

なぜならば、大手企業や既存の確立されたビジネスモデルの業界とは異なり、ベンチャーやスタートアップ企業に於いては確立された事業は無いので、ベンチャーの経験を通じて得られるスキル、経験値も全くと言って良いほど確立されていないに等しい状態だからです。

なので、ベンチャー企業に勤める人は、是非とも一旦自分自身を立ち返って見てこのままいくと将来的にはどんな仕事を新しく又は継続して出来そうで、その場合にはどんな経験値やスキルが得られそうなのかを整理しておくと良いでしょう。

もし、起業家でもなくずっとその会社に居続けることを前提としていないならば、自身の成長曲線が止まってしまいそうなポイントで、真新しい事業に挑戦させて貰うことを会社に強く交渉し、それがダメなら思い切って他の業界/業種への転職もオプションの一つとなるでしょう。

やはり、同じタスクをこなすことが多く経験不足になりがちなベンチャー業界では、経験値を補う為の転職は避けられないでしょう。

中には今の社風と合っていて、創業者への憧れ・尊敬の念から会社に残りたいという気持ちをもつ人もいらっしゃると思います。
確かに、そのような環境にいる人は無理にでも転職することが最善策では無いかもしれません。

但し、その場合でも筆者は自分自身の成長やスキルを重視することを強く推奨します。
やはりベンチャーやスタートアップは不安定であることが多く、いつ倒産・解散してしまうかも分かりません。

逆に事業が大成功した結果、IPOで会社を売却することで経営陣がごろっと変わってしまい、憧れの創業者が不在になったり、大株主となった企業の社風が入ることで居心地の悪さを急に感じてしまうケースもあるのです。

したがって、残留を選択する人は創業者の今後の意向や、創業者との信頼関係がマストになるでしょう。

そのような信頼関係を築くことが出来ない人は、やはり自分の力で歩いて行くことが出来るように、転職を視野にいれておいた方が無難なキャリアになるでしょう。

３．今の職場を辞めて、別の企業や他業界に転職する

ここまで自身を鼓舞して頑張っても今の会社、業界に納得ができないようでしたら、素直に他社や他業界に転職をしてしまことこそが、最も問題解決の近道となりえるでしょう。

これまでコンサル業務に打ち込んだ実績があればあるほど、転職活動で待ち受けるハードルは容易にクリアできることは間違いありません。

ベンチャー系コンサルタント（コンサルティング会社）の辞め方とタイミング

辞め方とタイミング１：自分のアピールポイントをきちんと伝えることを意識する

大企業と異なりベンチャー企業はネームバリューが無いため、社名だけでは当の本人がどんなキャリアを積んでいたのか想像がつかず、どのようなキャリア・社会人生活を送ったのかを伝えることが重要です。
その観点から、上記で説明した1日1日の学びから自分の具体的な強みや経験は何か、どんなことを転職先の企業で挑戦したいのかを明確にしておくことがとても重要です。

また、ベンチャー企業にいると明確なスキルが無い人もそれなりにいます。
ただ、それでも自分なりの処世術・対処術を型にはめてスピード感のある仕事の進め方を身につけてきた、等のことは言えるように準備を怠らないようにしましょう

大企業を狙う際は特にマナーに注意してください。
大企業の採用担当者からすれば、ベンチャーのレッテルを貼られるだけで、この人は自由な社風の元で生活していたから社会人マナーを知ら無さそうだと思われていることもありますので、不利な立場から採用試験を受けることを覚悟した方が良いでしょう

辞め方とタイミング２：そもそも人材不足の企業で残留を要望されるケースでは、時間を決めて対応する

人材不足や採用難のベンチャー企業では、辞める迄に時間があればあるほど企業側はありがたいので残留を要望されるケースもあります。

今までお世話になった企業であれば、ないがしろにすることは出来ないでしょう。また、創業者や会社が有望で今後の付き合いも考えているならば、やはり丁寧に対応したほうが得策といえるでしょう。

但し、グダグダと続けることになりかねないので、相談の際に具体的に何ヶ月の延長が必要なのかを明確に握っておくことが大切です。

ベンチャー系コンサルタント（コンサルティング会社）の勤務経験が優遇される、より就労条件のよい「おすすめ転職先」の例

１．同業他社(ベンチャー系コンサル企業、大手コンサル企業)に転職する

自身が所属していた業界で培ったスキル、経験をそのまま活かすことができる環境が最もスムーズな転職となるでしょう。

但し、同業他社の場合は業界知識を用いた即戦力を期待されることも多く、転職前の職種と同様の仕事を担当させられることもありますので、自身の成長を期待して入社する場合は注意が必要です。

給料upを狙っている場合は、大手コンサル(日系or外資)への転職が良いでしょう。

２．大手企業の経営管理、企画部門に転職する

企画・管理部門であれば、コンサル系のスキルが活かせる上に、新規事業の提案・実行計画・管理などに携わるチャンスもあるので自身の成長にも繋がるでしょう。

特にIT系企業に於ける仕事の進め方はスピード感を持っていることが多く、また比較的上下関係が厳しくない(カジュアルな)コミュニケーション文化であることが多いので、現職との親和性が高く仕事をやりやすいと思います。

逆に、歴史が長い保守的・官僚的な大企業はあまりオススメできません。もし狙う場合は、転職時に大手企業の採用担当者に対する好印象を与えるための対策が必要です。
比較的、集団行動や協調性、Yesマンが求められる文化の企業ですと、何故ベンチャーに勤めているあなたを採用する必要があるのかをうまくアピールする必要があります。

また、自分自身もその環境の変化に耐えられるのかの覚悟が必要です。

３．スタートアップ企業の立ち上げに参画（転職）する

とにかく新しいことにチャレンジして自分の成長を望む場合は、この選択肢が最も魅力的となるでしょう。

今まで培ってきた膨大な作業量をこなす力をつけていれば、スタートアップの発展期に大いに貢献出来ると思います。

但し、現職より給与や休暇の面で待遇が下がることも十分ありえますので注意が必要です。
とは言え、スタートアップでストックオプションを狙える位置にあるなら、大きなリターンも得られるので、検討の余地は十分にあるでしょう。

人生の選択肢は常にあなた自身が持っている

ベンチャー系コンサルタント（コンサルティング会社）勤務のあなたの人生を変えるために、まず一番注目すべきことは「今の会社以外にも職場は沢山あることを知る」ということです。
案外、外部と交流がないベンチャー系コンサル業界人は井の中の蛙になることが多いです。
自分の会社以外のことを全く知らないというケースも非常に多いようで、勇気を出して一歩外に踏み出せば大きな海が広がっているということを、改めて考えてみてはどうでしょうか。

兎に角、どうしても今の悩みが解決できなければ「別に辞めればいい」「辞めたっていいんだ」「自分は自由に人生を選択できるんだ」と割り切ること。

周囲からの目を気にしたり、あなたの人生と無関係な上司のメンツを立てて、自分の人生を後回しにしてします思考こそが「今の職場を辞められなくなってしまう」ことの最大原因であり、悩みをより深くして人生を間違えてしまう事につながります。

転職コーディネーターに無料相談することから始める

自分自身でまず何をしてよいかわからないならば、人材紹介会社に登録するのも手。
転職コーディネーター経由で他の業界、企業の内情を知ることができますし、冷静な第三者の目で、あなたのスキルと経験を活かせる新しい職場を用意してくれます。

また、辞めづらい今の職場で、（転職先を紹介してもらった後に）スムーズに次の職場に移動するための方法やタイミングなどもしっかり教えてくれますよ。

いきなり仕事を辞めたりはせず、まずはじっくり転職エージェントと無料のアポイントを取って、今後の動き方を相談しつつ、あなたの希望に沿った新天地候補をじっくりと紹介してもらうべきでしょう。