テレビ制作会社（AD、ディレクター、プロデューサー、カメラマン、音声）を辞めたい人へ=つらい仕事と会社を上手に辞める方法

ブラック企業の代表格、テレビ制作会社

労働環境の改善が声高に叫ばれる現在、テレビ制作会社勤務は本当につらい仕事です。
長時間労働、低い賃金、有ってなきが如くの教育システムや福利厚生制度…同じ仕事をしているにもかかわらず、すべてが放送局社員の待遇とは雲泥の差です。
それもこれも、決して覆ることのない巨大なヒエラルキーの業界構造が起因であり、どんなに良い仕事をしても、「あくまで下請け」の制作会社社員が、放送局プロパーの社員を地位や給与で大きく超えることは考えられません。
（本当に稀にですが、超優秀な制作会社社員が放送局にスカウト中途入社することは確かにありますが、狙ってできるようなことではありませんね）。

ディレクター、ＡＤ、プロデューサー、カメラマン、音声…クリエイティブな職種にはある種の甘美な響きが伴いますが、その実際の就労環境は他の業種と比較して、決して恵まれているとは言えません。

3日貫徹は当たり前、ますます苦しくなる放送業界におけるテレビ制作会社社員の労働環境とその悩み

悩み１：どんなに頑張っても長時間労働と低給与は変わらない

テレビ制作現場のスタッフは24時間体制で働くことも珍しくありません。
特に駆け出しのＡＤともなると、常にディレクターや取材先関係者からの呼び出しに応じられるよう、放送局内のスタッフルームか、局の近場に居を置く制作会社社内で寝泊まりを続け、帰宅できるのは1週間に1度というのも、何ら珍しい話ではありません。

ディレクター職の方も、昔と違って自分自身でカメラを回し、自分のパソコンで編集業務まで行わなければいけない時代ですから、一人二役、三役として、24時間走り続けることを会社からは求められます。

休日などは月に2日取れるならまあ「普通」。
週に1度きちんと休める職場など「大変恵まれている制作会社」であるといえます。
事実上、テレビ制作会社社員が休日を取れるかどうかは、放送局主導の番組制作スケジュール次第であり、制作会社そのものにはコントロール権がありません。

「社員を休ませたいのですが」と局に言うならば「なら別の会社に頼むからもう来なくてもいいよ」といわれるのが目に見えています。

結果、2日や3日の徹夜など当たり前という労働環境に慣れされてしまい、それに対して何の疑問も感じなくなってしまいます。
たまにテレビ業界外の友人知人と連絡を取り合えた際に、如何に自分たちが異常な極限状態で働いているかということを、はたと気づいて愕然とする…という程度です。

因みに某掲示板では連続勤務147日の制作会社社員の告白が話題となっていました。

「最長で147連勤」「局員との格差がやばい」 2ちゃんねるで明かされたテレビ制作会社の過酷な労働実態 | キャリコネニュース

メディアの中でも、特に華やかなイメージのあるテレビ業界。凋落が叫ばれるようになってもマスコミ志望者の間では人気

news.careerconnection.jp

一般の企業ならば、仮に労働基準法を無視して、ここまで長時間無休勤務を続けたとしたならば、相当な残業代、深夜勤務手当、休日勤務手当が支給されるはずです。
しかしながら、テレビ制作会社社員にとって、残業代、深夜勤務手当、休日勤務手当を含めた基本給に加算される報酬や福利厚生とは無縁なのが普通です。

結局、ここまで徹底的に労働に生活時間のほとんどを取られる暮らしを1年間続けてみたところで、20代の独立系テレビ制作会社社員（ＡＤ）の給与は220～240万円程度です。
尚、放送局員というだけで同年代の年収は700万円となり、その差は480万円程となってしまいます。
尚、上記のテレビ制作会社社員は「交通費」が支給されていない模様です。

ボーナスですか？当然、制作会社社員にはありません。

テレビ制作会社20代年収は240万円　キー局ADなら700万超

「ここ数年、各局とも年間100億～150億円単位で番組制作予算を削っている。この10年で半分から3分の1になり、その煽りを受けて、昨年から番組制作会社の倒産ラッシュが起きています」　こう話…

www.news-postseven.com

悩み２：古臭い徒弟制で年長者が無駄に威張る現場

最近は軟化傾向にあるものの、テレビ制作の現場、特に演出にまつわる業務は徒弟制度色と年功序列色が強い傾向がありました。
映像撮影技術や編集技術を意欲的に学びたい新人に対しては「先輩の仕事を自分で盗め」というスタンスで臨むのが、テレビ制作会社の教育制度でした。

他面に技術職の傾向があるテレビ制作業界ですので、先輩の技術を自分自身で積極的に盗んで学ぶというのは、必ずしも間違っているとは限りません。
むしろ、そういった指導方法により、有能なＡＤ、ディレクター人材が育まれたことは間違いがないでしょう。
しかしながら、すべての社員が「盗んで学習する事」ができるわけではなく、懇切丁寧に先輩から教えていただく方が、技術習得力を発揮出来るタイプの人材も間違いなく一定数います。
そういった人材の素質を、最初から否定してかかってしまう教育方法に嫌気がさし、業界を去ってしまった有能な社員がいかに多いか。
結局はテレビ制作業界の慢性的な人材不足の１要因となり、残った社員の業務負担という形でしわ寄せが回ってきています。

また、仕事の出来不出来にかかわらず、なぜか業界に長くいるだけで威張る人材が残っているのも、テレビ制作業界の負の一面です。
よくよく聞いてみれば、放送局の系列会社をクビになったり、何らかの経緯で自主退職せざるを得なくなったような「老害」ともいえる人物が、「放送局との伝手で営業面で役立つかもしれないから」といった経営的判断で、制作会社に残っているケースが目立ちます。

こういった人物は実際の制作業務を何ら負担することなく、ただ社内にいるだけの存在になっているケースが多く、現場で必死に働いているスタッフにとっては迷惑極まりない存在と皆が理解してるものの、制作会社社長以外は誰も当人を叱責する事すらできないという、「腫れ物的存在」になっています。
大手の制作会社ではよく見かける余剰人材ですね。

悩み３：体力がなくなる40代半ば以降に仕事がなくなる

既に説明した様に、超絶な長時間労働が常態化しているテレビ制作の現場は、当然、体力勝負の職場ですから、基本的には20代～30代の職場であり、体力低下とともに徹夜もしんどくなってくる40代以上には、更に過酷さが増す職場と変貌します。

そして、40代になって周囲を見回してみると、30代のころまではよく現場を共にしていたスタッフが一人、また一人といなくなり、一部の経営層候補者以外はだれもいなくなってしまうという現象に愕然とします（そんな先輩方を日々見ている30代のスタッフは、「明日は我が身」として、将来の身の振り方に不安を感じ始めます）。

結局は激務に耐えきれず、転職をしたり行方不明となってしまうスタッフが激増するのが40代中頃以降なのですが、それ以前にも仕事がなくなるケースがあります。

例えば、番組そのものが消失してしまった場合。

バラエティ番組などは過剰な演出が「売り」であるにもかかわらず、近年のネット監視社会の影響で、思い切った企画がたてられません。
視聴率欲しさという背に腹は代えられない状況で立てた企画が、万が一炎上などしてしまった場合には、企画の中止だけでなく、番組そのものがなくなってしまうケースを何度私たちは目撃してきたことでしょうか。
番組がなくなれば、当然、大量の解雇者が生まれることになります。

また、ノンリニア編集が産れる以前のアナログ編集が主流だった時代には、「編集マン」という独自の職種の方々が、ディレクターとカメラマンがロケで撮ってきたベータカムをキュルキュルと器用に両手で編集作業をしてくれていた時代がありました。

しかし、パソコンによるノンリニア編集をディレクター本人が行わなければならなくなってしまった現在では、往年の「編集マン」という職種が消えうせ、彼らは全員、職場を追われることになってしまったのです。
テクノロジーの進歩に従って、似たようなことが今後別の職種で起こらないとも限らないでしょう。

悩み４：ただの人材派遣会社と化すテレビ制作会社

大手の制作会社を除き、ほとんどの中小制作会社は所属社員を放送局、もしくは、大手制作会社に「人材派遣」することで糊口をしのいでいる状態です。

結果、「中小の制作会社→大手の制作会社→放送局」という、人材の二重派遣状態におかれることも珍しくなく、益々、末端のテレビ制作会社社員の待遇は粗末になる構造です。
こういったケースのディレクターやＡＤなどは、名刺に「●●テレビ」と放送局と有名番組名が刷られていますが、小さい字で「所属：●●制作」などと、大元の所属企業が小さく刷られていますのですぐにわかります。

そしてご存じのとおり、使用者側から見た人材派遣業の利便性は「必要な時に人材を送り込んでもらい、いらなくなったら即時に解雇できる」という面です。
当然、テレビ制作会社所属のスタッフは実質的な「臨時雇用」が常態化してしまい、番組がなくなると同時に仕事を失うという危険にも常に直面しています。

人材派遣会社というのはタクシー業に似ています。
つまり、タクシー会社は所有するタクシー車両の台数が多いほど売り上げが高くあがる。
人材派遣会社化してしまった近年のテレビ制作会社は、派遣できるスタッフが多ければ多いほど売り上げが上がります（一般の人材派遣会社と構造が全く同じです）。

これほどの厳しい現場ですから従来から離職率も高いのですが、新たに就業してくる若者も年々減少しているため、今いる社員は、辞めたくても簡単には辞めさせてもらえないのが実際です。
あるセミナーで講演していた有名制作会社社長などは、如何に新人社員を辞めさせないかが重要な経営目標の１つになっており、「如何にＡＤの逃亡を防ぐか」を議題とした会議まで定期的に社内で行っていると公言していました。

悩み５：放送業界自体がオワコンといわれる有様に…

某民間放送局ＣＸが（某ではないですね…）「嫌なる見るな」「韓国優遇」という、わかりやすいラべリングでネット住民の反感を買ってしまい、未だ視聴率と業績が振るわないのは、あなたもご存じでしょう。
むしろ、ご自身が関与している番組がＣＸ系列だったりするかもしれませんね。
最近はどこに取材に行っても風当りが悪いのではないですか？いちいち「大変そうですね」といわれてしまったりとか…。

この例を代表に、テレビを含むマスメディア自体の将来性に疑問を持っている人は世の中に多いのは周知の話ですが、テレビ制作会社を含む業界マンたちも同様の不安を持っています。

「俺たち業界に、本当に未来はあるのか…？」
「このままでは食っていけなくなるのではないか…？」と。

実際の制作現場でリストラ（人員のリストラはもちろん、制作会社の島そのものがリストラされたり、番組そのものが不祥事などのちょっとしたきっかけで吹き飛んだり）が激しく行われ、何とか番組制作に残れても年々厳しくなる制作費という懐事情。

少ない人数と予算で益々ハードワークが求められ、世間からはコンプライアンス重視の厳しい視線が監視のように注がれるようになり、それなのに放送局員は未だ高給与のまま。
テレビ制作会社社員ばかりが割を食っていると考えるようになるのも無理ないことですし、放送業界の「安定性」が足音を立てて崩れていくのを、あなたも日々感じていることでしょう。

あなたの「辞めたくなる悩み」への対応策

１．放送局員にヘッドハントされる

テレビ業界にいる限り、制作会社勤務という現実と、長時間勤務をはじめとする過酷な労働条件に加えて低い給与、薄い福利厚生という現実からは逃れられません。
そういった厳しい労働環境という現実からどうせ逃れられないのならば、せめて給与面だけでも充実化させたいと思うのが当たりませでしょう。
それには、制作会社社員という立場から放送局社員という立場にクラスチェンジが必要です。

とはいえ、確かにこの業界で相当な実績を立てて有名になった方には、元制作会社勤務の現放送局員がわずかながらいることを、あなたも知っているでしょう。
その数はまさに「万が一」、狙ってできることではありません。
実力だけでなく、社員としてヘッドハントしてくれる放送局側の人事意向が大きくかかわってくるために、よほどの運が必要になってきます。

残念ですが、意図的に対応できる施策とは言えません。
そういう人も業界にはわずかにはいますよ、という業界与太話にすぎません。

２．独立する（フリーランス、制作会社立ち上げ）

ならば、自ら独立してフリーランスのディレクター、プロデューサーで仕事を得たり、今までの仲間と共同で制作会社を立ち上げようという考えもあります。
実際に、制作会社を辞めた方はこういった方法で業界に残る方が多いですね。
しかしながら、その労働条件は益々悪くなるケースがほとんどです。

冷静に考えてみてください。
フリーランスのディレクター、プロデューサーになるということは、もともと放送局の下請けだった制作会社のさらに下請（つまり孫請け！）というポジションに下ることを意味しています。

独立して制作会社を立ち上げても、当初はこれまでの人間関係から仕事をもらってくることになるでしょう。
放送局から仕事が得られなければ、大手制作会社からの発注（やはり孫請け！）になったり、もっと悲惨なことに、仕事そのものが継続的に得られることがない可能性もあります。

結局は、さらなる長時間労働、低賃金労働、保証のない不安定な仕事、厳しいストレスにさらされた挙句、ひっそりと業界を去って行ったり、経済的に破たんして追いつめられてしまうケースが後を絶ちません。

身の回りの独立開業ストーリーは、成功譚しか耳に入ってこないものです。
成功した人はそのことを人に話したがりますが、失敗をしてしまった人は、そのことをできるだけ人には話さないようにするからです。
独立起業物語の裏には、膨大な死屍累々の山があることを知っておきましょう。

３．テレビマンを辞めて他業界に転職する

間違いなく、テレビ制作会社社員の人生を変える最も有力な手段は「他業界への転職」です。
人生を大きく変えるには、職種を変えるか住む場所を変えるかとはよく言ったものです。
テレビマンという経歴を重宝してくれる業界は、あなたが考えているよりもずっと多く、実はいろいろなところに存在しています。

多くのＡＤ、ディレクター、プロデューサーというテレビ制作会社の世界だけで生きてきた人たちにとっては、どうもテレビ以外の業種業態という未知の世界に「ある種の恐れ」を感じている方もいるようです。

「テレビの世界では生きてこれたが、他の世界に言って自分が役に立つだろうか？」
「ずっと私服で不規則な終了時間の業務にあたってきたのに、今更スーツをきて9時5時の仕事など自分にできるのだろうか」
「他の業界も結局は似たり寄ったりなのではなかろうか」

テレビ制作会社の勤務経験が優遇される、より就労条件のよい「おすすめ転職先」の例

おすすめ転職先１：PR会社、広告代理店への転職

テレビ制作会社関係者から転職を相談されたとき、私が最もお勧めする業界がPR会社と広告代理店の業界です。
多くのPR会社では、常にマスメディア勤務歴を持った人材を募集している企業が多いのをご存じでしょうか？

PR会社とは企業広報を請け負う代理店で「広報代理店」と呼ばれることもあり、具体的な業務内容として、クライアント企業の新商品や企画等を、マスメディア（含むウェブメディア）に記事として取り扱ってもらうために売り込みをすることが、大きな仕事の柱の一つです。
特にＰＲ会社はクライアントニーズに基づいて、テレビ番組との関係性を重視していますので、元テレビマンというだけで、面接では大いに有利に働くのです。

実際、PR会社を立ち上げた社長の経歴も「元テレビディレクター」という人物も存在していますので、テレビ系ＰＲに力を入れたいＰＲ会社ならば、過去に関わってきた番組や、現有する制作会社、放送局とのコネクションを重要視して、三顧の礼で迎え入れてくれるケースは珍しくありません。
それほどまでに、ＰＲ会社はテレビ制作現場とのネットワークを欲しがり、且つ、彼らはテレビ制作に関する知識が薄いのです。
そこに、テレビ制作の豊富な知識とネットワークをもったあなたが乗り込んでいけばどうなるでしょうか？非常にハッピーな転職につながる可能性が大といえます。

また、隣接業務として広告代理店を転職先に選ぶ方法もありです。
一定事情の広告バジェット（広告予算）をクライアントから預かっている広告代理店ならば、マスメディアへのＰＲ対策を施策の１つとして打ち立ててくることも多く、それらのプロジェクトは外部のＰＲ会社か、インハウスのＰＲ部隊を動員して行うことになります。

当然、広告代理店への転職の場合も、テレビ業界へのコネクションを強みとして転職活動を行うことになりますが、広告代理店はＰＲ会社よりもビジネスパーソンとしての総合能力を測ってくるのが通常ですので、転職先レベルはより高くなることを覚えておきましょう。

個人的にはディレクター職の方はＰＲ会社、プロデューサー職の方は広告代理店への転職が適正にはマッチしていると考えられます。

PR会社の平均年収Top3社ランキング

広告代理店の平均年収Top3社ランキング

おすすめ転職先２：ウェブ系動画制作会社

古くはGYAO、近年はAbemaTVのような無料動画配信サイトから、Hulu、Netflix、アマゾンプライムといった、定額制動画配信サービスが勃興しています。
いまや、ネットの世界はテレビの世界よりも映像制作業務に対するニーズが高くなってきているといっても過言ではありません。

従って、ウェブ系動画を中心に制作する会社も多数生まれているため、こちらへの転職ならば、厳しいテレビ番組制作現場の経験がかなり有利に働くのは間違いないでしょう。

しかしながら、ウェブ系動画制作会社は受注単価が低く、就労条件があまりテレビ制作会社と大きく変わらないことも珍しくありませんので、注意して転職する必要があります。

ただし、日経系の金融関連動画などを作成している企業などは、徹夜の作業の必要性がなく、一般のサラリーマンとほぼ同じような勤務体系が維持できているとも公言していますので、テレビ業界よりはぐっと楽になるケースが見込めるでしょう。

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おすすめ転職先３：全く異なる職種での営業マン

テレビ業界で生きてきた人間の強みに「コミュニケーション能力の高さ」があります。
特に取材やロケで、全く無関係だった会社、組織、人々への取材アポイントメントや、扱いが難しいタレントや文化人といった演者さんと共同で番組作りを進めていく力、一般素人出演者という「コントロール」の効かない人種の取り扱い、そして、無茶振りをしてくる制作会社上司や出向先番組での局員…。
こういった難敵相手に仕事を少しでもしてきた方ならば、一般企業のサラリーマンをしのぐコミュニケーション能力が、知らず知らずのうちに育まれています。
この能力を生かさない手はないでしょう、具体的に言えば、業種は問わず「営業マン」に必要とされる素養を、テレビ制作会社スタッフは既に持ち合わせているといえますので、転職の際には大きな武器になりえるでしょう。

営業職での平均年収Top3ランキング

人生の選択肢は常にあなた自身が持っている

テレビ制作会社勤務のあなたの人生を変えるために、まず一番注目すべきことは「テレビ以外の職場もあることを知る」ということです。
案外、外部と交流がないテレビ業界人は井の中の蛙になることが多いです。
自分の会社以外のことを全く知らないというケースも非常に多いようで、勇気を出して一歩外に踏み出せば大きな海が広がっているということを、改めて考えてみてはどうでしょうか。

兎に角、どうしても今の悩みが解決できなければ「別に辞めればいい」「辞めたっていいんだ」「自分は自由に人生を選択できるんだ」と割り切ること。

周囲からの目を気にしたり、あなたの人生と無関係な上司のメンツを立てて、自分の人生を後回しにしてします思考こそが「今の職場を辞められなくなってしまう」ことの最大原因であり、悩みをより深くして人生を間違えてしまう事につながります。

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